「ありがとうございます」をお客さまに、お客さまからは「ありがとう」というお言葉を。

  • フリーコール 0800-888-3900
  • 無料 資料請求はこちら
  • MENU

HOME > ありがとうブログ > 投資信託の種類と分類、選び方について【第1回】

投資信託の種類と分類、選び方について【第1回】|ありがとうブログ|資産運用・長期投資ならありがとう投信

投資信託の種類と分類、選び方について【第1回】

2017年09月19日(火)

投資信託の種類と分類、選び方について【第1回】

 今回は、はじめてシリーズの3回目として投資信託の種類と分類、選び方について取り上げたいと思います。

 

 前回は株式と債券の違いについて見てきましたが、皆さんがはじめて投資・資産運用をする場合、その入り口となるのは投資信託(ファンド)ではないかと思います。そして、ファンドを通じて株式や債券に投資することになるのではないでしょうか。

 

 ファンドと一言でいっても投資対象の数だけ種類があります。

 

 現在、皆さんが投資できる公募の投資信託だけで6000本以上あります。伝統的な投資対象である株式や債券だけでなく、不動産(リート)や商品(コモディティ)に投資するもの、デリバティブを活用したものまで様々な種類のファンドが作られています。

 

 資産クラスの観点で考えると、ファンドは基本4資産として日本株式、日本債券、外国株式、外国債券に分類されて、その他に不動産(リート)、商品(コモディティ)などに大別することができます。

  基本4資産分類.gif

 

 同じ資産クラスの中でも国や地域の違い、通貨の違い、運用手法の違い、運用スタイルの違い、決算サイクルの違いなどによっても様々な種類に分類することができます。例えば、株式に投資するファンドの場合、日本株なのか、外国株なのか、先進国なのか、新興国なのかなど、各国・地域の違いだけでも様々な種類に分けられます。

 

 さらに、運用手法・運用スタイルで分類すると、アクティブ運用、インデックス(パッシブ)運用、スマートベータ、バリュー(割安)戦略、グロース(成長)戦略、ブレンド(コア)戦略、中小型株戦略など様々に分けることが可能です。

  

 運用スタイル分類.gif

 

 

 

 

 運用手法・スタイルでは、インデックス(パッシブ)運用とアクティブ運用に大きく分けることができます。

 

 インデックス(パッシブ)運用は、対象とする指標に連動することを目指します。インデックス運用のメリットは指数に連動するように機械的に運用するだけなので低コストで運用することができて、運用の継続性のリスクが少ない点にあります。

 

 デメリットは、業績の良し悪しに関わらず投資することになるので、市場全体が成長、上昇していかないとリターンが得られない点です。例えば、業績が悪化して不適切会計、債務超過問題で上場廃止の可能性も叫ばれている東芝でさえ指数に採用されていればインデックス運用の場合は投資対象になります。いい企業もそうでない企業も買われるインデックス運用が主流になると、適切な価格形成機能が働かず、マーケットの健全性が損なわれるという懸念もあります。

  

 一方のアクティブ運用は、投資銘柄を絞り込み厳選して指標を上回る超過収益(+α)や絶対リターンを目指して運用していきます。メリットとしては、上手に運用できれば市場平均であるインデックスを大きく上回ることができ、市場平均が横ばいのマーケットでも上昇を狙っていくことができます。

 

 デメリットとしては、インデックスと比べて企業調査などに手間暇がかかるのでコストが高いこと、ファンドによって成績のバラツキが大きいこと、チーム運用でない場合は担当者交代による運用の継続性リスクなどが挙げられます。そのため、アクティブ運用の場合は長期での運用実績をしっかりと確認する必要があります。

 

  インデックスとアクティブの特徴.gif

   

 (第2回へ続く)

 

関連記事

お取引にかかる手数料率およびリスクについて

弊社ホームページに掲載されている『ありがとうファンド』のお取引をしていただく際には、所定の手数料や諸経費をご負担いただく場合があります。また、『ありがとうファンド』には価格の変動等により損失が生じるおそれがあり、元本が保証されているわけではありません。

『ありがとうファンド』の手数料等およびリスクにつきましては、商品案内やお取引に関するページ等、及び投資信託説明書(交付目論見書)に記載しておりますのでご確認ください。

資料のご請求・口座開設に関するお問合せ

フリーコール 0800-888-3900

インターネットからの資料のご請求・口座開設はこちら

フリーコール 0800-888-3900

※クリックすると電話を発信できます

※お問合せ前によくあるご質問をご確認ください。

インターネットからの資料のご請求・口座開設はこちら

pagetop

インターネットからの資料のご請求・口座開設はこちら

フリーコール 0800-888-3900