ルーツのルーツは1982年＜月次レポート2017年8月より＞

2017年08月10日（木）

皆様、いつも大変お世話になっております。

今月のありがとうトピックスでは、先月から全国で新投資先ファンド紹介セミナーをさせて頂いているアリアンツ・グローバル・インベスターズのユニークな調査方法グラスルーツ・リサーチ（草の根・調査）をはじめた起源について簡単に説明させて頂きます。グラスルーツ・リサーチの概要については6月公開の月次運用レポート【ありがとうブログ】をご参照ください。

まず皆様突然で大変恐縮ですが、「アタリショック」をご存知でしょうか？「リーマン・ショック」とはまた次元の異なるショックでしたので、聞いたことのない方が大半だと思います。先月名古屋にて新投資先ファンド紹介セミナーを開催した際には、1980年代に米国に駐在されていたお客様がアタリという名前に聞き覚えがあるとおっしゃっておりました。また、弊社創業社長であり、現顧問である村山も知っているようでした。1970年代後半から80年代前半にかけて、主に米国で大ヒットした家庭用テレビゲームを開発した会社がAtari(アタリ)社でした。恥ずかしながら私の生まれる前でございますので、Atari社の事は全く存じ上げませんでしたし、初めてヒットしたテレビゲームと言ったら任天堂のファミリーコンピューターだと思っていたので、これを機に私も勉強させて頂きました。

さて、話を「アタリショック」に戻しますと、1970年代後半の販売から大ヒットしたAtari社のテレビゲーム機でしたが、その急激な家庭用ゲーム市場の拡大に注目して、ゲームを作ったこともない他業種のメーカなどもゲームソフトの作成を始めました。その結果、非常に質の低いゲームソフトが大量に出回るようになってしまい、もちろんこういった低品質なゲームソフトは家庭用テレビゲーム市場全体の信頼を損なう事につながり、Atari社の業績も一気に悪化しました。

この「アタリショック」の間接的な引き金となったと言われている出来事として、E.T.のゲーム化がありました。E.T.は皆さんご存知かと思いますが、1982年6月に米国で公開された地球に取り残された異星人と子供たちの交流を描いた感動的なSFファンタジー映画です。私が生まれる前の事ですので直接映画館で見てはいませんが、子供の頃ビデオで見た際の感動は今でも忘れません。米国では公開と同時に大ヒットし、これをテレビゲームにしたら間違いなく売れるだろうという事で、多額の投資をしてゲーム作成の権利を買い。年末のクリスマス商戦に間に合うように急ピッチでゲームソフトの開発を進めました。また、大ヒットを見込んで大量にゲームソフトを製造しました。しかしながら、出来上がった内容は、感動的な映画の印象とはかけ離れたもので、返品なども多く、結果として大量の在庫を抱えるようになったようです。こういった一連の出来事で、テレビゲーム市場の信頼を損なった結果、Atari社の親会社ワーナーコミュニケーションズの株価は大きく下げることになったのです。

この事象について投資家としての教訓は、予想の売上高と実際の売上高に乖離がある事は明らかであるという事でした。大ヒットした映画のテレビゲームが売れるのは当たり前と考えるのは簡単ですが、上記の例でみるように実際それは全くの見当違いだったわけで、どうやればそういった予想値と実際値のギャップを埋めることができるかという根本的な問いから、グラスルーツ・リサーチ（草の根・調査）チームが1984年に設立されました。実際にどのような調査方法かというと、先のE.T.ゲームの例でいうのであれば、例えばゲームの小売店の販売担当の方に事前にお客様からの引き合いを聞いてみる、又はクリスマス商戦に合わせての販売でしたので、クリスマスプレゼントを実際に購入する親にアンケートを取るといった手法です。つまり、あくまでも製品・サービスの提供を受けるのはお客様（消費者）であり、販売の動向を探るうえでそのお客様に近い人々に聞くことが一番確度の高い情報源だということです。

一般的に証券アナリストなどは担当する企業に四半期ごとに足元の販売・生産状況、また来期の業績のイメージなどをインタビューしに会社訪問しますが、それとはまた違った切り口でより消費者に近い現場を情報源とした調査手法がグラスルーツ・リサーチ（草の根・調査）のコアになっていると考えます。まさに草の根を一つ一つ見ていくイメージでしょうか。

新投資先ファンドセミナーでは、さらにグラス・ルーツリサーチの詳細について解説させて頂いておりますので、ご興味ございましたらご参加のご検討いただけると幸いです。

ありがとう投信株式会社

ファンドマネージャー　真木喬敏

◆記載内容について：資料に記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。