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天下統一への近道は〇〇?

2026年07月15日(水)

天下統一への近道は〇〇?

先日、弟から『信長の野望シリーズ』(歴史シミュレーションゲーム)の最新版が届きました。どうやら、最近いろいろと忙しかった私を気遣ってくれたプレゼントとのことでした。感謝ですね~。『令和時代も五公五民』でふれたように、私は幼少期に『信長の野望・全国版』をトライアル・アンド・エラーでプレイして漢字と経済を学びました。私がプレイしていたスーパーファミコン時代の『信長の野望』では、プレイヤーは1560年(永禄三年)頃の大名家(織田信長じゃなくてもOK)を1つ選んで天下統一を目指すといったゲームでした。複数人でもプレイ出来て、友達同士だけではなく、兄弟や親子でもプレイできるのでお勧めです。

 

さて、ここでいきなり質問です。この30年以上前に作られた『信長の野望』で一番手っ取り早く天下統一を達成する方法は何でしょうか?最近の戦国時代ドラマみたいに『戦の無い世をつくるために戦う』みたいな理想を掲げて共感を得ながら仲間を増やして天下統一を目指す感じでしょうか?残念ながらそういった理想論的なストーリーはスーパーファミコンのCPUでは処理能力が足りないかもしれません。では、答えはと言うと...忍者を雇って隣接する大名を暗殺する手法です。当時小学生の私は何度もプレイし、1ヶ月ぐらいして、どうやら暗殺が一番効率の良い方法だと学習したものです。暗殺に成功した場合は、暗殺された大名の領国が空白地になり、隣接する国の大名たちが入札して一番高く入札した大名の領土になるというオークション制度が採用されていました。どうせゲームの話でしょ?と思われるかもしれませんが、どこかの大統領は他国の大統領を拉致ってみたり、それに味を占めてか今度はAIを活用した空爆で最高指導者と幹部を殺害してみたり、逆に恨みを買って暗殺計画が噂されてみたり、現実世界もゲームと大して変わらないのかもしれません。

 

ニンニン!

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『信長の野望』に話を戻すと、私の記憶が正しければ、暗殺後に入札で勝ち取った国は民忠が低く、一揆が起こりやすくなる傾向があります。このゲームでは一揆の規模が半端ないので、ほぼ一揆勢に勝つことは無理ゲーです。現実世界でもそこに暮らす人々の支持が得られないようなことを繰り返すと同じような結果に至る点は想像に難くないでしょう。よって長期的に考えると、暗殺は天下統一への近道ではなく、破滅への第一歩とも言えるでしょう。

 

もちろん現実社会はゲームとは異なりより複雑な因果関係で動いていますが、もしAIに現実世界で手っ取り早く天下統一してくださいとお願いしたらどういう選択をするのでしょうか?ひょっとしたら、コスパが良く生産性の高い暗殺を推奨するかもしれません。自律型AIドローン兵器が実際の戦場で実用化されているわけですから、現実的なオプションでしょう。ビジネスの世界でもAIエージェント同士が仕事をするような世の中になってきているので、人間の介在する余地が減っていく過程で生産性向上を突き詰めていくと、従来の人間の世界では考えられないような手段が選ばれる可能性もあります。気が付いたら、AIを使って仕事ではなく、人間がAIに使われる時代が来るかもしれません。ここまでいくと『何を目的に働いているんですか?』みたいな世界ですね。

 

最新の『信長の野望』では配下の武将にAIが導入されているようで、プレイヤーの指示を受けて行動するだけでなく自らの判断で大名であるプレイヤーを支えるそうです。確かに煩雑な内政の細かいところはAI武将にお願いしたほうが効率がいいかもしれませんね。これで暗殺に専念できる!と思ったら、最近のシリーズには暗殺コマンドは無いようです...夏休みに時間を見つけてトライアル・アンド・エラーして天下統一を目指したいと思います...ゲームは何度ゲームオーバーしてもやり直せるし、しくじったらリセットボタンがあるので安心安全ですが、現実社会はリセットできないですからね~慎重にいかないとですね...

 

子供のホームワークを確認中...

そんな馬鹿な!フェイクニュースだよ!

道徳的ストーリーとしては〇

純粋な腕力や戦闘力的には×

AIならどう解釈する?

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AIに代替されないアナログ感に脱帽!

我が家はコンブ派!

子供達のお弁当で大活躍、感謝!

佃煮の生みの親は本能寺の変らしいですよ~

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出所:農林水産省Xより、

 

 

AI投資ブームはいずれ冷めるが、

AI自体は汎用技術として普及していくのでは?

これからの人間はAIを手放せるのか?

『のび太がドラえもんなしで生きていけるのか』ぐらいのインパクト?

 

【過去のイノベーション時にみられたブーム・調整サイクルとの比較】

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出所:Bank for International Settlements (BIS), Annual Economic Report 2026 より、一部抜粋

注:各エピソードの系列・底値は以下のとおり 運河投機:米国の運河建設支出・1835年、英国鉄道投機:英国の実質投資・1843年、電化を巡る熱狂:米国の民間固定資産投資・1921年、ドットコムブーム:米国の情報処理機器およびソフトウェアへの民間固定投資・1995年、AI ブーム:ハイパースケーラーの資本的支出・2023年

 

 

◆記載内容について: 資料に記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。

◆株価指数について:記載されている各国・地域市場の指数は特別注記が無い場合は以下の指数を使用しています。

【日本株】→FactSet Market Indices Japan 配当込み(税引き前配当再投資)

【世界株】→FactSet Market Indices World 配当込み(税引き前配当再投資)

【米国株】→FactSet Market Indices US 配当込み(税引き前配当再投資)

【欧州株】→FactSet Market Indices Europe 配当込み(税引き前配当再投資)

【新興国株】→FactSet Market Indices Emerging 配当込み(税引き前配当再投資)

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